メッセージ
企業理念
■安全で高品質なジェネリック医薬品で、すべての患者さまの医療費負担を軽減―
「優れた医薬品をもっと広く、もっと身近に」を企業理念として、2005年に誕生した日本ジェネリック。
患者さまの経済的負担の低減と、日本の医療費削減を社会的使命として、研究開発、製造、品質管理、流通、提供など、幅広い面からその役割を全うしています。
製薬メーカーとしては、まだまだ若手ですが、高品質な製品を安定的に供給しています。
また、当社は、医薬品の研究開発へ投資し、先発医薬品よりも優れた医薬品を患者さまに提供することにこだわりを持っています。
MRを増やして製品の認知度を高めるのではなく、研究費に費やすことでより高品質を保ち、医療現場から当社を評価して頂けるよう、努めています。
利便性を高める重要な研究に注力する事。これこそが、当社の根幹です。
現在、幅広い疾病の領域を対象として、680品目以上の品目数を取り扱うまでに成長しました。
当社の強み
■グループ企業が一丸となってジェネリック医薬品の普及に努めています―
当社の最大の強みは、日本調剤を利用してくださる数多くの患者さまや、薬局の薬剤師をはじめとする医療従事者の声をダイレクトに製品開発に活かせること。
医薬品の改善点を知るためには、通常であればMRを通して現場からの意見を吸い上げる必要があります。しかし、当社は、親会社の薬局からも要望を聞くことができるため、通常聞くことが難しい、些細な問題にも耳を傾けることができるのです。
医療従事者が1番手に上げる要望は、どの製薬メーカーでも重要課題として扱われます。しかし、2番手、3番手の細かな問題は表にさえ出ることも少ないのです。
しっかりヒアリングできるからこそ、より良い製品開発に活かすことができ、他社との差別化につながっています。
社風
■若手が積極的に活躍できる環境―
日本ジェネリックの強みの1つは“新しい”ということ。
新しい会社だからこそ、研究開発や物流インフラ、営業スタイルなど、全てを自分たちで決めています。たとえ若手であっても積極的に仕事を任せていくので、10年分の経験をわずか3年ほどで身に付ける事ができます。
また、当社には様々なバックグラウンド・価値観を持った社員が在籍しています。それぞれの考えを周囲に向けて発信するだけではなく、しっかりとお互いに歩み寄って意見をすり合わせていく。一人ひとりを認め合う社風です。
もちろん仕事に対する責任はありますが、言いたいことを抱え込むストレスを感じることは少なく、伸び伸びと仕事に打ち込んでいます。
製造職、研究職、MR、事務職・・・どのような仕事であっても、決して自己完結で終わるものではありません。部署の垣根なく、協力しあい、業務を進めていきます。時には役職や役割の立場を超えて、白熱した議論を交わすこともあります。
コミュニケーションが不足すると、必ずどこかでズレが生じるため、新しさ・付加価値を求める会社においては、縦横上下、すべての連携が欠かせないと考えています。
スムーズな連携が可能な事業所間ネットワーク
■近接した３事業所により、一大ジェネリックタウンを形成―
茨城県つくば市の北部工業団地には、長年当社の生産の中心となってきた「つくば工場」があります。高い生産能力を持ち、当社の安定供給の基盤となってきました。
さらに、2017年12月には「つくば第二工場」が竣工。最新鋭の設備で大量生産が可能な工場として建設され、2018年より稼働を開始しています。
つくば第二工場は規模が大きく、工場全体がフルに稼働すれば、つくば工場を大きく上回る生産能力を有することとなります。
ジェネリック医薬品の工場としては国内でも最大級の規模となっています。
２つの工場のほど近くには、恵まれた最新設備と、開放的な空間で研究開発を担う「つくば研究所」があります。事業所を工場の近隣に集約するために2018年に移転し、工場とのやり取りがよりスピーディーにできるようになりました。
このように、現在、つくば市の北部工業団地に３事業所を構え、一大ジェネリックタウンを形成し、スムーズな連携を実現しています。
働きやすい職場環境を目指して
■どのような社員でも働きやすい職場づくり―
子育てサポートについて高い水準で取り組んでいる企業として、2021年6月に次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定を取得いたしました。
今後も社員の皆様が子育てと仕事を両立できる働きやすい環境づくりを進めてまいります。
《くるみん認定とは》
次世代育成支援対策推進法に基づいて一般事業主行動計画を策定し、その行動計画に定めた目標を達成するなどの一定の要件を満たした企業は、申請を行うことにより、「子育てサポート企業」として厚生労働大臣（都道府県労働局長へ委任）から「くるみん認定」を受けることができます。
認定には、「育児休業等取得率」「所定労働時間の短縮・変更措置」「所定外労働時間」「年次有給休暇取得促進」「多様な労働条件」等の項目において、10の認定基準が設けられており、数値や目標達成度を評価されます。